実業団という組織の終焉
先日、実業団陸上の強豪チーム「モンテローザ陸上部」の廃部が決定しました。
陸上競技をやってきた人間としては非常に悲しいニュースではありますが、それと同時に、企業とアスリートが共存共栄できていたのだろうかと疑問を持ちました。
前回「社会人アスリートという立場」というブログ記事を書きましたが、陸上競技に限らず、実業団チームというものは、どんどんと廃部に追い込まれています。
なぜ廃部に追い込まれるのか。
理由は様々ですが、主な理由は「お金」「存在意義」「社員からの突き上げ」の３つではないでしょうか？
まずは「お金」
実業団の運営資金は実業団チームを組織する企業です。
業績が悪化すれば、コストカットをするのは当然です。
その矛先として、無駄なものから順番にコストカットしていきます。
その矛先になりやすいのが実業団チームということです。
これほどわかりやすい構図はありません。
次に「存在意義」
実業団に所属するアスリートはその会社の方針にもよりますが、出勤が週1日だったり、午前だけの勤務だったり、極端な例ではほとんど会社に行かないということもあります。
そのため、労働力としてはほとんど期待されていません。
期待されいるのはあくまでも「広告宣伝効果」と「CSR効果」です。
ですが、所属企業が業績悪化となった場合には、優先順位が低いものから切られます。
実業団の場合、種目によってはオリンピックで金メダルを取ったとしても、ほとんどテレビにも映らず、話題にもならない場合があります。具体的な数字で「広告宣伝効果」や「CSR効果」を示すことのできない、実業団をそのまま抱えておくことなどできるはずがありません。
さらに「社員からの突き上げ」
実業団を抱えることはそれだけで、コスト抱えることになります。
業績が良い時はいいですが、業績が悪化し、給与も上がらず、思うようにならない社員の不満の矛先は、労働力にもならず、広告宣伝効果やCSR効果もよくわからない実業団の社員に向いてしまいがちです。例え経営者が無理してでも抱えると言ったところで、社員は納得しません。
大体このような理由から実業団を解散することになるのです。
では、どのようにすれば良いのでしょうか？
やはりそれはアスリートと企業の共存共栄を目指すことです。
共存共栄をするためには、アスリートもしっかり働き、労働力として企業に貢献することと、CSR効果の一環として、地域でのスポーツイベントなどへの参加などの社会貢献活動で企業のイメージアップ戦略に貢献すること。そして、競技で成績を収め、社威発揚、社員の団結力強化に結びつけることです。働かず、社員との交流もなく、ただ競技をやっていても、社員は心から応援などしてくれません。プロではなく、アマチュアスポーツとして競技にたずさわり、企業の貴重な経費を使って競技をさせてもらっている以上、所属会社に貢献をしなければ、経営陣にも社員にも理解などしてもらえません。やはりアスリート側もそのあたりをよく理解した上で、競技に取り組む姿勢が大切なのではないでしょうか。
前回のブログでも書きましたが、現実として、企業が丸抱えしていた従来の実業団というシステムは崩壊しつつあり、年々廃部に追い込まれています。そのシステムに乗っかっていた所属選手の解雇も相次いでおり、しかも労働力となっていなかったために、セカンドキャリアの形成ができていない。従来のようにスポーツだけやっておけばよいという企業側の甘やかしと、それに甘えたアスリートという関係は、すでに崩壊しつつあるのです。
そもそもアスリートは人並み以上の集中力と、競技で培った幅広い人脈で、ビジネスマンとしても能力も高いはず。であるならば、現役中は最低限人並みに働き、引退後はビジネスの最前線で活躍できる人間になったほうが、アスリート自身にとっても良いのではないでしょうか？
そして、そのようなことが広まることで、アスリートを受け入れても良いという企業が増え、雇用が増えれば、最終的には日本のスポーツの底上げにつながるのではないでしょうか？
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